先日は、ベトナムECにおける売り手側の状況(マルチチャネル販売の増加)について紹介しましたが、今回はモバイル(スマホでの利用)へとシフトしている市場環境からベトナムのEC市場について見てみます。
目次
1.ベトナムのEC利用もPCからモバイルへ
以前「モバイルとPCで広告市場規模が逆転したベトナムの広告市場」で紹介した通り、広告市場においてPC向けよりもモバイル向けの方が大きくなってきていますが、BizwebとベトナムEC協会(VECOM)による調査結果によるとベトナムのECにおいてもモバイルが上回りました。
調査によると27,000件のECサイトにおいてスマホからの利用が53.8%の達した一方、PCは41.3%で残り4.9%はタブレット利用です。また、iPhoneはECサイトにおいて最も利用が多いアクセス端末で30%超にもなるとのこと。所得水準が高くiPhoneを購入できる層が積極的にECも利用していることがわかります。
2.ベトナムのスマホ利用者増加とEC利用者増加
この背景としてスマホ利用によるネット利用が急成長があり、2017年1月にモバイルインターネットユーザーは4,719万人(Vietnam Digital Landscape 2017にて発表)、これは人口の約半数になります。
またEC利用率でも9,270万近くの人口のうち、39%(約3,600万人)がオンラインで商品を買ったことがあり、29%(2,680万人)は、少なくとも1回はモバイルでEC購入をしたことがあるとのことです。
量販店では4G対応した中~高価格帯のスマホが売れている
別の調査結果5/21に報道されたニールセンの調査結果によると、ベトナムでは2,300万人がオンラインで定期的に買い物をしているとあり、
・ネット利用時間は、東南アジアでトップ(1日3時間以上、週25時間)
・大都市では95%が携帯を利用し、その78%がスマホを利用
といった環境により、スマホ利用増+EC利用増が組み合わさって、スマホでEC利用増となっていることがわかります。
3.ベトナムでは用途によってPCも併用されている
VECOMによると3年前のEC利用者においては、PCの方が多かったが現在は半数超がスマホに変わっており、ECサイトによっては、利用者の80~90%がスマホ利用というところもあります。
2016年からEコマースの伸び年50%に対して、スマホを使ったEコマースの伸びは60%とスマホ利用の方が伸び率が高いです。
画像はTikiやLazadaのPC版。1画面あたりの情報量が多く商品比較などでも便利
ただしスマホで商品を探したり閲覧・レビューを読んだりはするものの、気に入った商品(おそらく高額な商品)を見つけた際は、視認性や利便性の面でいったんPCで再度アクセスして細かいところまで詳しく確認したり価格比較をしてから注文をするという使われ方や傾向もあると述べられており、この辺は以前の記事でも取り上げた「ベトナムのECでは、金額に応じてスマホとPCを使い分け」の内容と同じですね。
4.ベトナムの大手ECサイトでは、専用スマホアプリでもサービスを展開
LazadaやTikiといった大手ベトナムのECサイトでは、専用のスマホアプリを通じて利用者の拡大を図っています。
例えば、日用品のECをウリにしているTikiのスマホアプリでは、起動時の画面(検索フォーム)にバーコードのスキャン機能を付けており、商品のバーコードをスキャンするとTiki内で販売している該当商品の購入ページへと遷移し、即購入できる流れとなっています。
画像は、TikiのアプリのTOP画面。検索窓にスキャンボタンが付いている
画像は、Tikiのアプリにて実際にバーコードスキャンをした実例
こういったスマホならではの利便性も、よりスマホからのEC利用率を高めている一因です。
5.ベトナムのECで売れている商品ジャンル
ではどのようなものがベトナムのECで売れているのか?2017年第1四半期の調査結果によるとベトナムの消費者がオンラインにて購入しているものは、
・服、靴、アクセサリー:64%
・本、音楽、文房具:51%
・化粧品、パーソナルケア:40%
・IT、家庭電化製品:40%
・家具:29%
・食品:20%
とあり多いのはファッション関係であることがわかります。
6.ベトナムでモバイルバンキングでの支払いは、まだまだ
なお決済手段として先ほどのニールセンの調査結果によると、モバイルバンキングをつかったオンライン決済は高くなく、ホーチミンとハノイでも13%(昨年に比べて5%上昇)。調査対象者の16%が近い将来にモバイルバンキングを利用予定しているものの、まだ低いです。
その理由は、3分の1が安全性への不安であり、安全性は価格よりも関心が高い項目となっています。
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本ページ内の画像は、LazadaやTiki、Sendoなどから引用したもので、その権利は各社に帰属します。