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    『ベトナムオフショア開発サービス』を『DXパートナーサービス』へ事業展開し、サービスサイトをリニューアル。

    アイキャッチ サイトリニューアル

    株式会社バイタリフィ(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:川勝 潤治、以下当社)は、「ベトナムラボ型オフショア開発サービス」を「DXパートナーサービス」へ事業展開し、AIやIot、AR・VR・カジュアルゲームのUnity案件などの最先端技術にも対応できるようになりました。それに伴って 2021 年 4 月 1 日にサービスサイトをリニューアルいたしましたことをお知らせします。

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    ■事業展開の背景

    グラフ

    出展:電通デジタル「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2020年度)」

    コロナ禍を経験した現在、DX(デジタルトランスフォーメーション)による事業改革は不可避となり、デジタルで全てが完結することが求められる時代へ年々変化しております。

    そのような時代の流れに沿って、弊社では2008年より開始したベトナムのオフショア開発サービスを、DXパートナーサービスとして事業展開することになりました。

    これにより、AIやIoT、AR・VR・カジュアルゲームのUnityなど最先端技術への対応やビジネスから技術領域までサポート可能な日本人PMによる上流工程への対応強化し、時代のニーズに沿ったお客様ビジネスの成長にフォーカスした事業として拡大していきます。

    ■ベトナムを活用するDXパートナー事業とは

    当社ではプロダクトの「価値創造」にフォーカスした、次世代のベトナムオフショア開発サービスを提供します。

    オフショア開発サービス

    主に3種類の開発サービスを通して、ITによるお客様ビジネス促進のサポートに携わります。

    1. DXを促す伴走型オフショア開発

    お客様専属の開発チームを構築し、ビジネス・DX並びにプロダクト開発を成功に導くためのパートナーとして開発業務にあたります。WEBサービス・業務システム開発やシステム保守・運用、iOS・Android・PC用アプリ開発など、幅広いニーズに対応します。※要望に応じて、伴走型(ラボ型)だけでなく請負型での開発も可能です。

    2. モバイルとAIを組み合わせたサービス開発

    課題解決や新たな価値創造に繋げるべく、AI(人工知能)の開発や導入を支援します。Googleが主催する世界的機械学習コンペ「Kaggle」にて2749チーム中10位(Top0.3%)、Kaggle Masterを獲得したAIチームが対応します。

    3. Unityを用いたゲーム・AR・VRほか各種コンテンツ開発

    モバイルの利用率が高まっている時代の流れに沿って、世界で最も使用されているゲーム開発プラットフォーム「Unity」の専門チームを構築し、カジュアルゲーム・AR・VRほか各種コンテンツ開発が可能です。

    開発言語

    詳しくは、今回リニューアルを実施したサービスサイトをご覧ください。
    → https://vietnam_offshore.vitalify.jp/

    ■DX時代に対応したベトナム視察会の実施

    新型コロナウイルス拡大の影響に伴い海外渡航ができないという状況を考慮して、当社ではデジタルでベトナム視察会を開催しております。
    なるべくリアルな現地視察をお客様へ提供すべく、ベトナムの街中にリポーターを配置してライブ中継なども行っております。

    こちらのベトナム視察会は、予想以上に反響が大きく、アジア経営者連合会のジャーナルをはじめ、Googleや朝日新聞デジタル、楽天infoseekなど計21のメディアで取り上げていただいております。

    毎月定期開催しておりますので、是非、ご参加・取材をお待ちしております。

    ベトナムバーチャル視察会の詳細ページはこちらからご確認ください。
    → https://vitalify.jp/app-lab/seminar/vietnam/

    ■今後の展望

    オフショア開発

    今後も当社では、ベトナムを活用するDXパートナー事業を通じて、日本企業のベトナムオフショア開発利用の増加や、ベトナムIT人材活用を促進していきます。

    当社メディア『アプリ開発ラボマガジン( http://vitalify.jp/app-lab/ )』では、ベトナムのビジネス環境、ITビジネス・モバイルビジネス情報なども発信しており、このような情報提供も通してベトナム市場を狙ったIT企業の進出をサポートします。

    また、AI(人工知能)やUnityなどの最先端技術を活用した様々なサービス開発を通じて、顧客の業務効率化、エンドユーザーとの接触機会の創出やビジネスの課題解決に貢献していきます。

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